GAFA GAFAMとは

みなさんはGAFA（ガーファ）、GAFAM（ガーファム）と聞いてどのようなイメージを持つでしょうか。GAFAはアメリカのIT企業、Google、Apple、Facebook（2021年10月に社名をメタ（Meta）に変更）、Amazon4社の頭文字から成り、世界のIT市場を牽引する企業群の意味で使われます。最近ではMicrosoftを含めてGAFAMと呼ばれることも多くなっています。

Contents

1 GAFA GAFAMとは
2 GAFA(M)が提供するサービスとは？

GAFA(M)は世界を大きく変え、新たな「当たり前」をつくった

GAFA(M)は国内のみならず、世界的に大きな影響力を持ちビッグ・テック、テック・ジャイアンツとも呼ばれます。そして、共通してプラットフォームビジネスを成功させており、それを通じて得たビッグデータを自社のサービスやマーケティングにうまく活用しています。彼らはデジタル世界のインフラを支配しているため、私たちがデジタルの世界で生活するだけで、GAFA(M)にお金が落ちる仕組みができ上がっています。これがGAFA(M)が企業として最強といわれるゆえんです。

GAFA(M)にとってはコロナ禍すらも追い風

2019年に発生したCOVID-19は世界中に影響が広がり、多くの企業活動は停滞しました。しかしGAFAMは2021年度も好調で、9月末までの1年間の売上は、GAFAM5社で合計1兆3500億ドル（155兆円超）にも上りました。日本でもコロナ禍で経済が停滞する中、企業活動、日常生活のオンライン化が加速し、私たちはオンライン会議、クラウドストレージ利用から、SNS、検索、通販、動画視聴といった日常触れるサービスが急速にオンライン化しているのを実感しているのではないでしょうか。コロナ禍においても、オンオフ問わずGAFA(M)を避けることができなくなっているのです。

強大かつ強力な影響力を誇るGAFA(M)への批判

GAFA(M)の影響力が政治や司法、国防などあらゆる分野に及ぶようになったことで、それまで利便性を喜んでいただけだったユーザーの認識も変わりつつあります。アメリカではGAFA(M)の寡占状態やプライバシー侵害への警戒が強まりを見せており、同国では2021年5月、アマゾンが反トラスト法（独占禁止法）提訴されています。

GAFA(M)が提供するサービスとは？

みなさんもGAFA(M)のサービスは利用していると思いますが、彼らのビジネスについて特徴や事業をおさらいしていきましょう。

Googleのサービス

世界最大の検索エンジンをはじめ、GmailやGoogle map、Chromeブラウザ、YouTubeといった個人向けのサービスから、スマートフォン向けOSであるAndroid、サイト運営者用のGoogle Analyticsなど多岐にわたるサービスを提供しています。最近ではクラウド事業 Google Cloud Platformも大きく伸長しています。広告事業は、検索連動型広告（リスティング）やバナー広告などのディスプレイ広告、動画広告などを展開しています。

Appleのサービス

iPhone、iPadやMac Bookなどのハードウエアとそこで動作するOSを一体で開発することが強みです。最近では動画配信 Apple TV+やゲーム配信 Apple Acadeなどのコンテンツ事業（サブスクリプションサービス）にも注力しています。またユーザーのプライバシー保護を一貫して追求しており、他社との大きな差別化に成功しています。

Facebook（Meta）のサービス

フェイスブックをはじめインスタグラムなど複数のSNSを運営することで、世界人口の約半分にのぼるユーザー数を擁します。主に人々の興味関心にあった広告を表示することで収益を得ています。コミュニケーションプラットフォームとしての存在感は絶大ですが、同社の個人情報漏洩事件はプライバシー侵害に対する人びとの警戒心を強めました。その他、oculas社を買収するなど、VR事業も手掛けていますが、将来の収益の柱も模索しています。

Amazonのサービス

世界最大のネットショップの運営をはじめ、最近では音楽 Amazon Music・動画配信 Amazon Primeやクラウドサービス AWS、金融事業まで多岐にわたるビジネスを展開しています。Kindle、Fireタブレット、Fire TV、Echoなどの自社デバイスにも力を入れています。GAFA(M)の中で最も広いビジネスマーケットを持つと同時に最大の売上高を誇ります。