皆さんはインターネットの配信コンテンツをご覧になっていますか？YouTube、TikTok、LINE、Instagram、ニコニコ動画等、様々なプラットフォームでライブ配信機能が備わっています。
インターネット回線の高速化に伴い、オンライン上の動画コンテンツは大きく進化してきました。現在では、スマートフォン一台で世界中のライブ配信をリアルタイム視聴することが可能です。
そんな中、ライブコマースというECの形が登場しました。皆さんはどのようなものかご存じでしょうか。まだ日本では馴染みの薄い単語ではありますが、中国をはじめ、ライブコマースは大きな拡がりを見せています。
今回は、ライブコマースについてご説明いたします。
ライブコマースとは
従来のECでは、消費者がECサイトを訪れ、Webページ上に表示されたおすすめ商品を見て商品を購入したり、サイト遷移に沿って商品へリーチするという形式が一般的でした。しかし、ライブコマースでは、動画配信プラットフォームやSNSのライブ配信機能を利用し、リアルタイムに消費者と配信者がコミュニケーションをとりながら、購買を促します。
TVの通販番組とあまり変わらないのでは？と思った方もいるかもしれませんが、大きな違いは「リアルタイムに消費者と配信者がコミュニケーションをとる」という点にあります。従来のECやTVの通販番組とは違い、消費者はライブ配信に対してリアルタイムでコメントを入力することが可能です。つまり、消費者は商品やサービスに関して疑問に思ったことがあれば、その場でコメントでそれを質問することができ、配信者はその場でその疑問に回答することが可能なのです。たとえば「正面だけでなく側面や裏面も見てみたいです。」とコメントを送れば、配信者はリクエストに応えてくれます。また「お手入れはどのように行えばよいですか？」と質問すれば、その場でお手入れの仕方を教えてくれるでしょう。従来のECやTVの通販番組は消費者にとって受動的なコンテンツしか提供することができませんが、ライブコマースは、相互コミュニケーションをとり、消費者により多くの情報を提供することが可能です。
ライブコマースの成功例
中国ではライブコマースは当たり前となっていて、中国版TikTokである「抖音(ドウイン/douyin)」ではライブコマース機能がすでに実装されており、多くのメーカーや小売店がライブ配信で商品販促を行っています。抖音には独自のECモールも用意されているため、消費者は買い物をアプリ内で完結させることができます。
2020年には、抖音の運営元であるByteDanceがライブコマースGMV(流通取引総額)が5,000億元（約9.5兆円）に達していると発表しています。またJETRO(独立行政法人日本貿易振興機構)のデータによると、中国ライブコマース市場は2020年末時点で利用者が約3.9億人となっており、中国全体のインターネット利用者数の39.2%に達することを公表しています。
このように、中国ではライブコマースは日常に浸透し、中国のライブコマース市場全体が成功を収めていると言っても過言ではないでしょう。
拡大するライブコマース圏
弊社が公開した「アジア10都市オンラインショッピング利用動向調査2021」では、ライブコマースを利用したことがあると答えた人の割合が多かった都市として、ハノイ（62.5％）、バンコク（60.6％）、ムンバイ（52.5％）となっており、
ライブコマースの認知度は9都市で7割を超え、唯一東京のみが7割を切る結果となっています。このようにライブコマースはライブコマース先進国である中国だけでなく、アジア全体へと拡がりを見せています。
ライブコマースのメリットとデメリット
アジア各国で拡がりを見せるライブコマースですが、デメリットはないのでしょうか。
この手法のメリットとデメリットについて、見てみることにしましょう。
以下は、弊社が「アジア10都市オンラインショッピング利用動向調査2021」にて、消費者がライブコマースに対して、どのようなメリット、デメリットを感じているのか調査したものです。
メリット
デメリット
このような結果となっています。
動画を使用しているため説明がわかりやすい、また、コミュニケーションによる問題解決が容易に行えると感じている消費者が多いようです。一方で、商業的な雰囲気に馴染めない消費者にとっては効果の薄い手法であることや、視聴者が増えると配信者がすべてのコメントに応えることができず、問題解決ができなかった場合に消費者が不満を感じていることがわかります。
これらのメリット、デメリットを加味した上で配信内容を最適化していくことが、ライブコマースで効率的にマーケティングを行うカギとなります。
ライブコマースの今後
日本ではまだマイナーな手法となっているライブコマースですが、ライブコマース市場は今後さらに拡大することが予測されており、越境ECを検討している企業、特に中国への進出を検討する企業にとってはマストとなる販促手法であると言えます。
※記事内の調査データ、ならびに調査関連画像は弊社の「アジア10都市オンラインショッピング利用動向調査2021」から引用して解説しています。